CO2削減ポテンシャル診断で光熱費を削減

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こんなお悩みを抱えた法人様に診断をオススメします

CO2削減ポテンシャル診断とは?

国(環境省)から認定を受けたプロの省エネ診断機関が事業所を訪問して、現在のエネルギー消費状況を元に有効な省エネ設備導入の具体的な対策や運用改善の提案、対策実施にかかわるコストやCO2削減効果の試算等を実施します。
事業所に設置している照明、空調、給湯など設備を見るだけではなく、運用方法なども確認して総合的に診断します。

国からの補助金制度を活用できる今なら、
本来100万円の費用が必要なCO2削減ポテンシャル診断が「実質無料」で受けられます。
※消費税分は別途必要になります。
※お客さまの条件次第では診断がお受け出来ない場合があります。
※補助金は先着順のため状況次第では診断をお受け出来ない可能性があります。

国からの補助金は先着順のため、
公募開始と同時に大量に申請が殺到する事が予想されます。
状況次第では診断をお受け出来ない可能性があるため、早めの診断の申込みを。

補助金の詳細を知りたい

CO2削減ポテンシャル診断を受ける3大メリット

効果的な光熱費カットの方法を専門家から提案を受けられる
設備導入が必要な場合はその優先順位を明確にできる
診断を受けた法人様だけが補助金を活用して省エネ設備を更新できる
設備投資は必須ではありません。実質無料の診断だけでもOK!

診断の流れ

01
設備を徹底チェック
環境省認定のプロの専門機関が事業所を訪問して、設備の計測を含めて利用状況の分析を行います。LED、空調、給湯など施設内の設備を徹底チェック、光熱費カットが見込める設備を洗い出します。
設備の状況だけではなく、その事業所の運用方法などもお聞きして、総合的に診断を行います。

02
光熱費削減に
省エネのプロがアドバイス

お調べした内容から、事業所に合った最適な解決策を具体的に提案します。費用をかけて設備導入する場合は、投資に対する回収期間も試算します。
また、運用方法をちょっと変えるだけで光熱費を削減できるテクニックも提案します。

03
光熱費削減で経費削減達成!
診断の結果と提案を基に、事業所の設備や運用方法を見直せば光熱費カットによる経費削減が実現できます。

更に!

CO2削減ポテンシャル診断」実施対象者だけが応募できる制度あり!

CO2削減ポテンシャル診断を実施すると、環境省の「低炭素機器導入事業」に応募できるようになります。
設備投資対象額の1/2〜1/3以内(上限3000万円)の補助金交付が受けられるため、ローコストで設備の更新が可能になります。

補助金の対象となる設備と光熱費削減事例

  • 商業ビル LED証明
  • 補助金適用前適用後
    設備投資額900万円450万円
    光熱費削減額(年額)127万円127万円
    投資回収年7.13.5
  • ホテル 空調設備
  • 補助金適用前適用後
    設備投資額2000万円1000万円
    光熱費削減額(年額)78万円65万円
    投資回収年25.615.3
  • ホテル 冷温水ポンプ
  • 補助金適用前適用後
    設備投資額1200万円600万円
    光熱費削減額(年額)458万円458万円
    投資回収年2.61.3
  • ホテル 全館LED照明
  • 補助金適用前適用後
    設備投資額247万円123万円
    光熱費削減額(年額)65万円65万円
    投資回収年3.81.9

この他、給湯、ポンプ、断熱フィルム、インバーターなども対象となります。
その他の対象となる設備や補助金の詳細は診断時にお問い合わせください。
新電力会社への切り替えなど、設備投資なしでも削減できた事例があるので、まずはお気軽にお問い合わせください。

設備投資は必須ではありません。実質無料の診断だけでもOK!

よくある質問

  • Q1.診断に関わる費用は本当に無料ですか?
  • 診断には費用が必要ですが、補助金の交付を受けることで結果的に実質無料になります。また、補助金に関するサポートも行いますのでお気軽にお申し込みください。
    ※消費税分は別途必要になります。
  • Q2.CO2削減ポテンシャル診断に向いている業種などはありますか
  • 業種による差はさほどありません。業種よりも効率が悪い古い設備を使用している事業所は、CO2削減ポテンシャル診断による光熱費カットの効果が特に大きい傾向にあります。
  • Q3.診断後に新しい設備を導入すると何年で投資が回収できますか?
  • 設備によって異なりますが、省エネ効果が大きい設備(LED照明など)を更新した場合は、更新費用を2~3年で回収できるケースもあります。補助金も活用できるため、通常の設備更新より早い回収が見込めます。
  • Q4.CO2削減ポテンシャル診断を受けるにあたって必要なものはありますか?
  • 使用エネルギーのデータ1年分、電気、ガス、灯油、重油、ガソリンなどの月別使用量、建物の図面、企業の業務概要が分かる資料などのご提出をお願いしています。資料と現地調査をもとに総合的に診断します。
  • Q5.CO2削減ポテンシャル診断を受けると設備投資は必須ですか?
  • 必須ではありません。あまり効果が感じられない場合、回収期間に不満がある場合は、無理に設備投資をする必要はありません。運用改善(投資を伴わない)による光熱費カットも提案しておりますので、お気軽にご相談ください。

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