工場の省エネ化優先的に取り組むべき4つのポイント

最終更新日丨2020/04/21

多くの工場が生産性の改善を迫られています。抜本的な省エネ化のために資金を投入できるところもあれば、既存設備のままで努力しなければならないケースもあるでしょう。

今回は、省エネ化を進めるための取り組みとポイントをご紹介します。省エネ化の予算が足りない場合は、初期費用0円で電力コストを減らす方法も併用していきましょう。

省エネ化の予算はコスト削減で作る！いつも通りの稼働で電力コストを削減する方法

工場の省エネ化はそれなりにコストがかかります。設備投資の減税や省エネ設備の補助金も活用してコスト削減を図るべきですが、最も早く費用を捻出するために最優先で「電力会社の切り替えによる電力コスト削減」を行いましょう。

電力契約を最適化すると、今までの設備、いつも通りの稼働で電力コストが削減できます。初期費用がかからないためリスクが少なく、従業員に与えるストレスも最小限に抑えられます。

工場の高圧・特別高圧で契約できる電力会社は、大手電力会社と新電力です。新電力（特定規模電気事業者、PPS）は、電力自由化で参入してきた電力会社です。ただ新しいだけではなく、すでに十年以上経営して老舗とも言える新電力も存在します。

電力はかつて大手企業によって寡占されていましたが、新電力などの参入者が増えたことで価格やサービスの競争が進みました。工場も電力の供給元を変えるだけで、経費削減効果が期待できるのです。

工場が契約する高圧・特別高圧や動力などの電気料金は、多くの要素で上下します。家庭用よりも複雑なので、社内で解決するのも苦労するポイントです。

そうした工場の電力に対する悩みに対して、電力会社はコスト削減の提案サービスを行うケースが増えています。電気の使い方や設備の特性などを加味して電気料金プランを最適化し、その中で見えた省エネ化への改善点のアドバイスや機材の提供事例があります。

電力の悩みを電力会社に相談して、効果的な改善ポイントを見つけてもらいましょう。まずは、電気料金の削減率の見積もり依頼です。スイッチビズは、複数社への見積もり依頼を無料で行います。

省エネ化の第一歩としてお試しください。

省エネ化を実現・維持する体制づくりは、費用も必要です。その中で優先すべきは、省エネを長期的に実現できる工場設備と体制構築にこだわることです。

あらゆる設備が生産効率を上げるように進化していますが、同時に消費電力を抑える省エネタイプの重要性が増しています。そういうわけで、工場の省エネ化に取り組むべき優先順位の2番目は、省エネを実現する設備の導入です。

継続して生産する工場では、照明や空調にかかる電気代は凄まじいものがあります。省エネ化設備の導入による最たる効果は、省エネ化と電力コスト削減の持続的な成果が挙げられることです。

そのために重要なのは設備選定と導入費用、なにより年間の生産量や稼働時間を厳密に見積ることです。導入前の設備選びは極めて重要ですが、同じ設備でも工場が異なれば得られる省エネ効果も異なるものです。設備更新でどれほどの省エネ効果が見込めるか、きちんと把握することが最も優先度が高い施策です。

とくに照明はLEDなどを導入して、長寿命・低電力で運用できるものが必須です。LEDは排出する熱が少なく、空調への負担も減らせます。LED化の優先順位が高いのは、省エネと電力コスト削減にも大きく貢献するからなのです。

設備導入後に欠かせないのが定期的な保守管理です。日常的には省エネできても、故障が多い設備とあれば工場の生産活動に悪影響を及ぼします。

保守管理にかかる費用は、ランニングコストとして利益を圧迫します。設備導入の段階でも保守管理費用が少なく済むものを選ぶべきです。

省エネは電気代の削減メリットだけが追求されがちですが、実際は周辺費用も考慮するべきものです。導入費用が少なくても維持費用が高額になる設備を避け、トータルメリットが得られる設備を提供する業者選びが大切です。

省エネ設備で経費節減をするにしても、最終的には人によるコントロールが重要です。工場で省エネを達成するためには、全体的な仕組みづくりと啓発も不可欠です。

社内運用で省エネ化する取り組みについてチェックしていきましょう。

設備運用への取り組みは、設備の使用効率をより高めるために重要です。理想は専門スタッフによって、運用方針と方法が策定されることです。これは、製品の品質管理に盛り込まれるケースもあるのではないでしょうか。

たとえば、空調設備は工場稼働中の温度設定における取り決めることでしょう。さらに、工場の5sなどの品質管理活動とも同調させなければならず、専門人材をすえて運用を監視していかなければなりません。

運用方針を定め、実行するには一定の人件費がかかることは必然です。省エネ設備の管理と同様、コストをかける価値が見込める取り組みと言えるでしょう。

このような運用方針を決める人材は、社内スタッフへの啓発も担わなければなりません。どれほど優れた省エネ設備も、不適切な使い方をすれば想定どおりの省エネ効果は得られないでしょう。

省エネの目標値をすべてのスタッフへ伝え、達成に協力してもらう取り組みも優先して行われるべきです。省エネ設備の正しい運営には、それを毎日使用する人々の意識改革も必須となる訳です。

もちろん省エネ運用を進める当人にも、知識蓄積が欠かせません。人材のレベル維持にかかる長期的な経費も確保しなければならないでしょう。