病院のコスト削減を実現するには5つの方法しかない！！
病院のコストの約50％は人件費コストです。
このコストをいかに削減出来るかで経費削減になるのは分かっていてもサービスの低下につながる可能性も考えられるため、一概に人件費を安易に削減するのは最適とは言えません。
患者様を待たせ、イメージの低下につながる、または医療の質に問題が生じる事例もございます。
人ではなく、ムダな支出を減らすために病院経営で実践したいコスト削減についてご紹介します。
人件費を浮かすには人員を減らすのではなくパート、アルバイトを採用する
人件費を削減したい場合は人件費を固定費から変動費にすることから始めましょう。
職員数を減らすのは理想ではありません。
しかし病院でのコストの50％以上は人件費です。
この人件費をどれだけ工夫しコスト削減するのかが経営向上のポイントです。
医業費用の人件費の中には、医業収益の増減に応じて変化する変動費と医療の収益に関係なく発生する人件費の固定費があります。
病院の固定費率を下げ変動費の割合を多くすれば収益は自然に赤字になりにくくなります。これは、固定費の割合が高い場合、患者数が減り収益が減少したときに、赤字になりやすいためです。
売上の増減があった場合、固定費は下がりませんが患者数に連動し、調整しやすい変動費は利益を確保しやすい性質があります。
変動費はコスト削減がしやすく、多くの病院でパートやアルバイトを採用しているのが現状です。
また賞与は業務連動し無駄がないようにするのもおすすめな方法です。
病院の収益性を常に把握し、正確に細かく読み取り人件費を調整するのが経費削減に大切は方法です。
無駄な時間外労働がないかチェック！
なぜこの人はこれだけの時間外労働をしているのか？
このように職員の残業や休日出勤の現状を細かくチェックし、無駄な労働がないか見直しましょう。
特定の時間外労働者がいるのは調査が必要です。
本人、上司、同僚などから聞き取り、業務内容をチェックし、改善策を見出しましょう。
在庫管理を徹底し、期限切れ薬剤がないようにする
薬剤は安価ではありません。
そのため、コスト削減人員コスト削減の次にしなければならないものです。
ただ棚卸をするのではなく、期限に無駄が出ないようにするのが薬剤コスト削減の一番の方法です。
よく使われるものは流れるので削減対象にはなりません。
むしろ、使用頻度の低いものや高額な薬剤はコスト削減の対象です。
購入を絞り、期限の管理を徹底し、薬剤を誰もが細かくチェックできるように一覧表を作成するのがおすすめです。
例えばリーダーは必ず月末にチェックするなど在庫管理を徹底する工夫を施しましょう。
- 高額な薬剤は購入を絞る
- 期限管理のため、一覧表を作成する
- 月末に在庫チェックをする
この3つが薬剤の期限切れを防ぐ取り入れたい方法です。
薬剤費は必要なものだけ適量を購入し、在庫をなるべく抱えないのが鉄則です。
有効期限を管理できない薬剤師は薬剤の廃棄につながります。
また、似た効能を持つ薬剤は取り扱わないようにすることで最低限の種類に絞られるため徹底しましょう。
水道光熱費が高いまま慣れていませんか？
病院経営で光熱費のコスト削減をするには、明確な目標設定をするのが適切です。
一般家庭の光熱費とは違い、水道費や光熱費のかかる金額は大きな負担額です。
病院経営で水道費のコスト削減をしたい場合に必要な手段は節水器の取り入れと地下水の利用の2つになります。
節水器とは
節水器とは水栓に取り付ける器具のことでロータンク式水洗トイレでなければどんな水栓にでも取り付けられます。
特殊形状の穴があり、その部分を水が通ることで流速がUPし、水の勢いは変わらず取り付ける前と使用感が変わらないのに１〜5割の節水が実現できるというものです。
たくさんの患者様が毎日出入りする病院はトイレで使用される水道量だけでも大きな負担額です。
水道代のコスト削減と環境保護に優れた機能を持つ節水器はどんなタイプの病院でも水道費軽減に役立つため、取り入れをおすすめします。
地下水を病院で利用
病院の敷地内を掘り、地下水を利用することで地下水をポンプでくみ上げトイレなどの利用し水道料金のコストダウンを図れます。病院などの大型施設は水道利用料が多く、負担額も大きいため、コスト削減に地下水を利用する病院が増えています。
これは、ろ過技術が進んだ理由もあります。
地下水は飲用としても利用できる場合があります。
これは水道法の水質基準内の数値であれば保健所に届け出を出せば普通の水道水のように扱え、上水道の単価よりも安いため水道代のコスト削減にはおすすめです。
例えば地下水プラントの建設に２億円かかったとしても水道量の約80％がまかなえるといいます。
年間数千万という水道代を支払っているのなら、建設費に費用がかかったとしても数年で元が取れる計算です。
また、コスト削減だけではなく、災害時にも役立ちます。
災害時は断水になることが多く予測され、東日本大震災後から地下水の導入を取り入れる病院が増えています。
災害時は地域の拠点として機能する病院が断水状態では大変なことです。
断水していても診療ができ、地域住民も地下水が利用できるのは地域の強みになります。
病院での電気代を抑えるには電力会社の見直しが必須
さまざまな電力会社から供給先を選べる時代になったからには定期的に電力会社の見直しをすることでコストダウンを図れます。
多数の医療機器や大型エレベーターが多く大量に毎日電力消費し、病院の電気代は大きな負担です。
そのため、電力自由化で節約できるように対策をとる病院が増えています。
新電力が医療機関の節電にピッタリ
総合病院や医院など、どんな医療機関でも電力が必要です。
その電力には、規模により高圧、低圧、特別高圧に分かれます。
そのため、今一度契約内容を見直し、本当に節約になっているのか比較をすることをおすすめします。
大型病院の場合、高圧を使用しているケースが多いですが新電力は、価格競争力が増し、基本料金だけでも差額があります。
そのため新電力との比較はメリットが多く、自由化の魅力を理解し改めて専門家の意見や比較サイトで検討してみると大きな発見があるかもしれません。
照明は初期費用を考えてもLEDがオトク！
照明器具の種類を替えLED照明にするのは、もはや普通の時代になりつつあります。
そんな中で大切なのは信頼できる業者選びです。
病院内で使用される照明数は計り知れません。
そのため、業者により、大きな差額が生じます。
よりコストを削減しようとしているのに、高い見積もりを信じ、照明器具を全部取り換え経費の負担額が増えるのでは意味がありません。
人任せにするのではなく、関心を持つことも必要です。
185床ある病院の場合、照明を部分的にLEDに変更しても初期費用のランニングコストを入れても約4年で元がとれます。
これはLEDの場合電気代が約70％を削減するためです。
また、LEDにすれば照明色彩を自由に設定できるため間接照明としてゆとりのある空間つくりにもおすすめです。
?病院内のすべての経費を分析
ある一部でコスト削減をしようと努力しても、無駄な経費が流れ出したままなのでは意味がありません。
病院全体が一丸となってコストの流出を抑えなければならないのです。
そのために事務用消耗品をはじめ備品、医療材料、廃棄物処理にかかる費用、清掃費、水道光熱費などあらゆるコストを細かく分析し見直さなければなりません。
業務全体を見直し改善し、全職員が協力することで大きなコスト削減が実現します。
そのため、院長が最初に方針を出し、部門のリーダーが率先して指導するなどの組織を作り上げなければなりません。
職員全員が意識開拓をすれば安定的に経費が回り、結果的に給料カットなどに陥らなくなるということを知らせることも大切です。
お金をかけないでできる方法を探す
必要な経費と必要でない経費を分類し、最小限のコストになるようにまずは考えましょう。
必要なものがあっても、
- 本当に必要なのか
- 値段相当のものなのか
など今一度踏みとどまり、勢いでなんでも購入せずに話し合うことが大切です。
医薬品なども同じです。
在庫を抱え必要でないものを溜め込まないようにし、ロスを減らすことが大切です。
コストをかけずに成果が出るのが理想です。
そしてコストをかけても成果が良いとは限りません。
お金をかけずにできる方法を優先しましょう。
