どんな製造業でも、利益を改善するために真っ先に挙げられるはコスト削減です。今も昔もあらゆる製造業の現場では、絶えずコスト削減方法が模索され続けています。ここでは、数あるコスト削減手法の中から厳選した13の方法をご紹介します。

照明器具と照明方法の見直し

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製造業の現場の電機使用量は照明器具に40%、エアコンに30%、パソコンなどの通信用に30%が使用されれています。これで分かるとおり、電気全体の4割もが照明に使われているのです。こうした状況で、全体のバランスを考えながら使用量を削るとしたら照明とエアコンです。ここではそれら二つのうち、まず照明にかかる経費の削減方法を見ていきましょう。

照明をインバーター方式に切り換え

インバーターは、モーターの電源周波数を自在に変えることによって回転数を制御する装置です。蛍光灯などの照明器具にこれを採用すると、チラチラが解消されるだけでなく電気代の節約につながります。どれくらい削減できるかといえば約8%程度の電気代が削減できます。

仮に月の電気代が50万円の場合は4万円の削減になります。また導入にかかる経費は、例えば小型スーパースーマーケットのケースの照明だと初期費用は150万円程度で、回収期間は3年半程度になります。なおインバーターの設備に対してはリース契約もあります。

LED照明を採用

照明をLEDに換えると水銀灯に比べて約80%の電気代を節約できます。また熱が極めて低いため、空調コストの削減効果もあります。取り付け費用は規模によって異なりますが、補助金制度がある自治体もありますので、上手に活用すると良いでしょう。

照明の間引き点灯

経費を掛けずに手軽にできる電気代の削減方法です。一般的に家庭と比べると企業の作業現場は明る過ぎるといわれています。間引き照明を行えば、LED採用を合わせて電気代を半分ぐらいに削減することも可能です。

空調設備をメンテナンスで性能回復

空調

効きが悪くなった空調設備は、無駄な電気を消費します。金属修復技術を用いた空調性能回復システムを使えばメンテナンスには高い効果が期待でき、電気代の削減率は10〜20%にも及びます。初期費用の回収は1年程度で可能です。なお空調の稼働時間が長いほど大きな性能回復効果が期待できます。

仕事量の見直し(削減)

これは古い慣例を見直すなどして、無駄な仕事をなくし仕事量を削減することを指します。

IT技術が進んだ今では、これを上手く活用することで仕事量を減らすことができます。これにより残業を減らしたり、余剰人員を他の仕事で活用することもできます。

人件費の削減

これまで社員が行ってきた複雑な仕事をマニュアル化して簡略にすると、アルバイトやパートでも担当できるようになります。こうすると人件費節約につながります。

生産性の向上

総じて生産性が低い日本の製造業ですが、これを解消するためには機械化するだけが方法ではなく、まず身の回りの小さな点から見直しをしていくことです。例えば保管場所の整理整頓や場所の移動などで、改善を加えていけば労働生産性は少しずつ改善されます。

ロボットの活用(自動化)

ロボット大国とも呼ばれる日本ですから、これまで人の手で行われてきた作業をロボットに任せてはどうでしょうか。これにより人件費を抑えるだけでなく、生産性の大幅なアップも期待できます。

外国人の活用(外国人研修制度の利用)

国は国際貢献と海外の国々の技術力アップをサポートするために、外国人研修制度を設けています。企業がこれをうまく利用すれば、人件費を削減することができます。また海外法人を持っている企業であればいっそう有利です。注意点は人件費削減だけに目が行って、悪用につながらないようにすることです。

国の雇用調整助成金の利用

雇用調整助成金とは景気の変動や産業構造の変化により事業活動の縮小を迫られ、一時的に雇用調整を余儀なくされた際に、従業員の雇用を維持することを条件に支給される助成金のことです。支給額は人件費負担額の半額です。

人材派遣の効果的活用

人材派遣

いわゆる派遣と呼ばれる人材の採用です。これを活用すると、人材会社から必要なときだけ人材を提供してもらえますから、一時的な雇用には便利です。ただ正規雇用が重視されている昨今ですから、むやみに数を増やすことは避けたいものです。

ガス料金の見直し

ガスが自由化された今は、ガス代見直しの絶好のチャンスです。事業用のガス料金の割引業者を積極的に探して契約を切り替えることです。割引率は業者によりますが、少ないところでも5%%OFFは確実です。

DPSと呼ばれる公共料金削減システムの活用

DPSと呼ばれる公共料金削減システムがあります。民間企業の株式会社エスコという会社が提供しているサービスです。このサービスを導入している企業は5,000社以上にのぼり、平均的なコスト削減率は20%にも達しています。問合せと資料請求先は0120-60-9444です。

水道の見直し

水道

自家水道システムの導入

自家水道システムとは、事業所が使う水を自治体が供給する水道に頼るのではなく、自らが敷地内で水を確保する方法です。一般的には井戸を掘って地下水を汲み上げ水処理装置で浄化して利用します。自家水道システムには専門の業者があり、導入を手助けしてくれます。このシステムを利用して年間に400万円もの水道代を削減した食品業者もあります。なおリース方式を利用すれば初期費用なしで導入できます。

節水弁の取り付け

これは極めて簡単な節水手段で、方法は蛇口に節水弁(注1)を取り付けるだけです。とはいえ、節水効果は高く30%を削減した例もあります。また節水弁は、1個数百円と安価です。

(注1)節水弁とは

節水弁は節水コマとも呼ばれる、水道の蛇口内部に取り付けるゴムまたは樹脂製の節水用のコマのことです。効果は4分の1の開度で8%弱、半分の開度では5.5%程度の節水ができます。

排水や下水道料金の見直し

ここでは、排水再利用システムと下水道料金削減システムについて説明します。

排水再利用システムの導入

排水再利用システムでは、次のプロセスで排水を浄化します。

(1)いったん排水を調整層と呼ばれる場所に貯め、ある程度一定の状態で量や水質を保ちます。

(2)微生物のより汚濁成分を分解し、膜分離によって排水を汚泥ときれいな水に分離します。

(3)分離された水はオゾンで脱色した後、薬品で消毒し、再利用水貯蔵層に貯めて再利用します。

(4)汚泥は汚泥貯留層に保管し、定期的に処分します。

この方法により、ある温浴施設では年間に2,000万円もコストを削減しています。なお初期費用が6000万円と高いため、規模の小さい事業所には不向きです。

下水道料金削減システムの導入

これは、下水道に流れていかない消失水と呼ばれる水の量を測定することによって下水道料金を削減する方法です。下水道に流れ込まない水は30%近くもあり、それを消失水として下水道料金から差し引くことができるのです。岡山市にある某菓子製造工場ではこれによって、年間に664万円も下水道料金を削減しています。

まとめ

コスト削減は企業にとって永遠の課題であり、これなくして安定経営のための利益獲得は不可能です。それゆえの経営者を筆頭に全社員が一丸になって取り組むのです。企業経営においては、いつの時代でもコストダウンは第一に取り組まなければならない最重要課題なのです。

オフィスに掛かるコストとして、電気代もできるだけ削減しましょう!

家賃やメンテナンス費など、オフィスに掛かるコストはできるだけ削減したいものですが、アクセス性も考慮して最適な物件を選ぶようにしましょう。
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