PDCAサイクル

本記事では、オフィスビル全体の節電に役立つ「PDCAサイクル」の管理概念を具体的にご紹介します。

また、メリットや実際に導入する際の課題などもチェックしていきましょう。

オフィスビルの節電に役立つ「PDCAサイクル」ってなに?

ここでは、様々な企業への導入が広がっている「PDCAサイクル」の具体的概要を見ていくと共に、多くの企業で導入されている理由なども解説します。

「PDCAサイクル」はオフィス節電管理のスタンダード

「PDCAサイクル」の「PDCA」とは具体的に何のことを指すのでしょうか。

最初の「P」は「Plan」つまり「計画」を指します。

次に計画を実施する「Do」の「D」、そして実行結果を検証する「Check」の「C」、最終的に見直しする「Action」の「A」を意味します。

PDCAサイクルは、もともと節電に特化した概念ではなく、企業の業務実行の効率化のための管理概念を節電にも応用した形です。

そして、今やオフィスにおける節電管理手法のスタンダードとなっています。

この概要で最も重要な部分は、「C」の「Check」です。 結果の評価を適正に進めていないと見直し自体が不適切なものになりかねません。

節電効果がある程度得られても、それが本来期待するレベルのものだったかを判断することは意外に難しいためです。

日本品質の元になっている「改善」の意識が生かされる

日本は様々な面で高品質を維持している国ですが、PDCAサイクルも高品質の維持に役立っています。

それは、PDCAサイクルの見直し体系が日本品質の基礎である「改善」を長期的に繰り返し、そのレベルをさらに高めるものだからです。

オフィスビルの節電にもPDCAサイクルを取り入れることで、節電による経済的な効果が高くなると考えられます。

近年は日系企業の海外拠点にPDCAサイクルを取り入れているケースも多く、現地オフィスでの節電をスムーズに進められると期待されています。

オフィスビルの節電に「PDCAサイクル」を導入するメリット

メリット

ここからは、PDCAサイクルをオフィスの節電に導入するメリットをチェックします。

品質管理進行が上手な企業であれば節電目標も達成しやすい

PDCAサイクルを導入すれば、どのオフィスでも簡単に効果が出るのでは?と考えてしまいがちですがそう簡単ではありません。

実際は品質管理が上手く出来ている企業でないとなかなか高い効果が期待できないといえるでしょう。

製造機能を併設しているメーカー系のオフィスでは、設定した節電目標を無理なく達成できる強みがあるかもしれません。

特に「ISO」などの国際的な標準化規格を取得、若しくはそれを将来的に取得する予定のある企業などでは、節電を達成できる手順を作ることに長けており、あらゆる人材による節電目標管理も進めやすくなります。

⇒オフィスの節電を効率化する3つの方法

部門ごとに各目標を決めて進めるので他部門でも進めやすい

PDCAサイクルの「P:プラン」は、節電目標の設定だけでなく、管理標準の作成も盛り込まれています。

そのため、「ISO」などによる管理方式と全く同じで、節電目標や管理標準は部門ごとに作成します。

節電を成功させるには、各部門が目標を達成するためにそれぞれ責任をもって努力しなければなりません。

もし、節電目標が大枠しか存在せず、各部門への目標の振り分けもされていない場合は、目標の達成がかなり厳しくなるでしょう。

部門ごとに設定した目標を達成する前提であれば、各部門で所属スタッフが各々一生懸命努力することができ、ストレスが溜まりにくいというメリットもあります。

オフィスビルの節電に「PDCAサイクル」を導入した後の課題

人材

PDCAサイクルを導入後、デメリットを特に感じない企業も多いのです。

反対に、長期的に運用していく上で難しさを感じるケースもあります。

ここでは、継続的な節電を台無しにしてしまいかねない問題についてご紹介します。

意義周知や「改善」を率先して進められる人材の確保が難しい

PDCAサイクルによってオフィスの節電を進めていく上で、長期的な課題となるのは「人材」です。

現在、日本は中堅スタッフのリストラと新卒採用傾向の歪みが極限に達していると言えます。

「改善」を進める意義をスタッフに伝えられる人材や、「改善」を指導できる人材の確保が難しくなっています。

新規採用人材の多くが数年で転職する傾向も顕著で、その結果、いつまで経っても「改善」を深く理解できる核となる人材が現れないのです。

人材確保の問題は、簡単に解決できないケースも多く、企業の規模を問わず多くの職場で危機感を抱いている課題です。

⇒オフィス節電管理担当者が注意すべき4つのポイント

「継続的」な見直しをどう達成するか

上述の人材にも絡む課題ですが、PDCAサイクルでは常に「継続性」が求められます

しかし、長期的に「改善」を継続することは難しいオフィスも多いと言えます。

節電を進める管理手続きは、常に見直してアップデートをしていかなければなりません。

長期的な見直しには相応の人材が必要ですが、その肝心な人材が見つけられない企業では「継続」が難しくなってしまいます。

もちろん、たまたま良い人材を別の企業から引き抜いてくれば、数年はPDCAサイクルの管理に役立ってくれるでしょう。

しかし、オフィスの節電をより改善するには、永続的な継続が必要です。

長期間に渡り優れた人材を確保出来るかどうかは、企業にとって非常に大きな課題です。

複数の企業が共同で「PDCAサイクル」を進めることは出来るのか?

共同運用

これまでは、特定の企業が所有するオフィスビルでの節電におけるPDCAサイクルの役割を見てきましたが、ここではオフィスビルに複数の企業が入っているケースを見ていきましょう。

PDCAサイクルを複数の企業で上手く回すことができるのかを見ていくと同時に、円滑な運営方法についてもチェックしていきます。

節電の意識を企業間で統一することは想像以上に難しい!

同じオフィスビルに入る複数の企業では、純粋なオフィスワークをするところもあれば、何らかの製品を製造するメーカーもあります。

同じオフィス形態であっても、営業実態が全く異なることも少なくありません。

このような状況では、節電の意識を統一しようとしても上手くいかず、企業間の調整は想像以上に難しいケースが多いです。

メーカー系の場合は電力量料金を抑えるという考えはあっても、節電意識はそれほど高くないことが多く、製造に悪影響が出ることを懸念する傾向にあります。

しかし、オフィスワークのみの職場では、節電意識が高いケースが多いです。

このように節電に対する意識にも大きな違いがあるため、PDCAサイクルを導入し共同運用していくには、かなりの工夫が必要といえるでしょう。

⇒オフィスの節電成功ポイントは「電力消費のピーク時間帯」

責任者同士のコミュニケーションが節電を円滑化する

このような状態で節電の運営を円滑化していくには、各オフィスの責任者同士が十分なコミュニケーションを取り、必要な電力量の把握などを進めなければなりません

また、節電が重要だという基本的な意識の統一をできるだけ早く図ることが大切です。

意識を統一した上で、普段の節電でどれほどの妥協が可能なのかを毎月折衝していかなければなりません。

特に、共用部分にも多いエレベーターやエアコンは、負荷をできるだけ下げられるよう、さらに密なコミュニケーションが必要となります。

このように、オフィスの節電に有効な「PDCA」を上手に運用していくには、人材の確保や企業間のコミュニケーションが大切です。

オフィスの節電を長期的に継続し、効率的な収益アップにつなげていきましょう。

オフィスの節電に効果的な「PDCA」はシンプルで導入しやすい節電手法です。さらに料金プランもお得にして経費削減!

「PDCA」は、シンプルで導入しやすい節電手法で、上手に長期的に継続すると大きな効果が期待できます。
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